現在、お台場の東京ビッグサイト東京モーターショーが11日まで開催されている。
環境問題やエネルギー問題への関心が高まる中、電気自動車や燃費の良いエコカーは注目されている。
今後需要も増えていく一大市場となるだろう。海外の自動車メーカーももちろん力を入れている。
大手のアウディはEV化のトレンドに対応するために、EVスポーツカーなどのコンセプトモデルを次々に発表している。
EV車が今後トレンドにはなるだろうが、その流れが急速化に進むかと言えばそうでもないらしい。
日本同様、世界でもまだまだEV車は一般ユーザーにとっては価格が高すぎるのが現状だ。
CO2排出量削減などの環境問題に関心はあるものの、操作性や価格帯、使いやすさに顧客は妥協しない。
充電設備などのインフラが未成熟なのも普及の妨げの要因となっており、各家庭が充電設備を持てるわけではないということもネックとなっている。
これらの点について正しいソリューションを政府や自動車メーカーが提示しない限りは本格的な普及ともならないだろう、とアウディのEモビリティ戦略責任者、ハイコ・シーガッツ氏は分析した。
確かに、氏の指摘も最もだ。明確な基準を提示しないからこそ、ユーザーは購入の判断材料を失いかねない。
今後どのようにEV車のトレンド化が進むのか注目していきたい。
さて、EV車の陰に隠れがちだが、モーターショーに出展しているのはもちろんそればかりではない。
東日本大震災で、被災地支援の交通手段として活躍したバイクにもスポットが当たっている。
排ガス規制で生産台数も減少しているバイク市場だが、逆に中古市場は需要が増加している。
エコカー並みとまではいかないが、騒音や排ガスに配慮したバイクの新作も発表されているのだ。
未来的なデザインのソーラー二輪車も目を引く。車同様、EVバイクも今後は出てくるかもしれない。
バイク乗りとしても、注目している。

人類の最大の消費燃料である石油は、あとどのくらい持つのだろう。
今のままのペースだと、あと46.2年。あと1世紀も持たないという試算だ。
その他地下資源の可採年数は石炭が118年、天然ガスが58.6年、ウランは100年以上とされている。
これらの資源に代わる燃料として、バイオマスエタノールが期待されている。
バイオマスの原料は、トウモロコシやサトウキビなどの糖質やデンプン質を多く含む植物資源が使用されている。
再生可能な自然エネルギーとして将来性があるが、まだまだ石油など地下資源エネルギーの代わりとなるまでには至らない。
自動車も、石油燃料に代わるものとして電気自動車の開発を日々急いでいる。
排気ガスも出ず、ガソリン車と比べると騒音や振動も少ないというメリットがある。
充電時間をいかに短縮し燃費良く走れるかが課題ではあるが、今後その必要性は増してくるだろう。
国内の自動車メーカーだと、日産のリーフがCMでもお馴染みだろう。
環境には優しくとも、まだまだその価格帯は簡単に手が出るようなものではない。
一時期より安くなったとはいえ、300～400万円にもなる。
ただ、重量税や取得税などは免税になるので、長期的な面からみると高い出費ではないのかもしれない。
そして高い認知度の割に東京の街中で電気自動車を見かけたことはあまりない。
燃費の悪さとガソリンスタンドならぬ充電スタンドが非常に少ないという点も、いまいち普及向上につながらない点に拍車をかけている。
普及率を挙げようと各企業や自治体は様々な取り組みを行っている。
12月5日、パリの自治体では電気自動車のレンタカーサービスを始めた。この取り組みのために、ＥＶに充電できる無人貸し出しステーションを1000箇所設けたそうだ。
どのステーションでも自由に乗り、車を返却できるシステムで、フランスで有効な自動車免許を持っていれば観光客でも1日10ユーロ（約1040円）で利用できる。
ちなみに、利用者は月額約12ユーロの会費と最初の30分間の利用料金5ユーロがかかるそう。
こういった取り組みが広がっていってくれれば、電気自動車がスタンダードになる日もそう遠くはないだろう。
個人的に、あとはカッコいいデザインのものがでないかと思っている。どうしても丸っこいスタイルのものが多いような気がするのだ。可愛いけれどもね。
自動車会社の工場は派遣社員が非常に多いですが、私の弟も大学卒業後、派遣会社に登録して、自動車工場で働いていた。不景気で派遣切りが話題になった時期だったので、先輩の派遣社員がリストラされてしまったという悲しい経験もしたそうだ。その後、弟は社員に昇格して今でも働き続けている。だが、年を取ってリストラされた社員さんたちは別の派遣先を斡旋してもらえたのだろうか。
電気自動車がもっともっと普及したら、ガソリンスタンドの代わりに、充電スタンドみたいなものができたりするのか。
ガソリンスタンドの従業員も減っていくんだろうな、と思うとなんだか切ない気持ちにもなる。

横浜ベイスターズを買収し、新たに「横浜DeNA」の球団株主の仲間入りを果たしたモバイルゲームコンテンツ大手のDeNA。
しかし、お前がそれ言うのかとツッコミを入れたいことが起こった。
同業の大手、グリーとDeNA社長の田中氏が記者会見や開示資料で明らかにした内容が事実に反しているため、法的措置を検討しているというのだ。
その内容とは、DeNAがゲーム制作会社に圧力をかけて取引を妨害したとして、グリーはKDDIと共に10億5千万円の損害賠償を求める訴訟を起こしていたことに起因する。
昨年までIT業界に身を置き、下請けのプログラミング業者で働いていた者の意見として言わせてもらうと、正直どっちもどっちだ。
両社とも携帯ソーシャルゲーム市場をけん引してきた雄だが、一方でモバゲーの悪評はIT業界でも知れ渡っている。
これらのコンテンツを利用する層は10代後半から20代前半の若年層が大きな割合を占めている。
同時に、運営側がマナーの悪さを増長させているとして問題になっていた。実際、訴訟沙汰になったことも少なくはない。
欲望をくすぐり、課金をほのめかす誘惑も子どもに悪影響を与えるという意見もある。
何かにかけて対立しがちなこの両社だが、会員数は拮抗しているものの、ソーシャルゲーム以外にネット通販やオークションを手掛けるDeNAがグリーの売り上げ高を1.6倍ほど上回っている。
ソーシャルゲームの枠組みだけでみても、その売上高の差は歴然だ。
提供しているゲームのタイトル数は携帯向けだとDeNAが1300本、グリーが6500本。スマートフォン向けのタイトル数もDeNAが67本、グリーが348本とグリー側の豊富さが際立つ。
ゲーム好きな私としても、これからも両社には切磋琢磨して面白いコンテンツを提供していってほしいと願っているが、運営の方針はもう少し考えていってほしいと思う。
それこそ、子どもに悪影響を与える、なんて悪評を吹き飛ばすくらいに。